地震に強い家づくりのポイントと耐震等級の重要性

日本は度重なる大規模地震の絶えない環境にあり、地震に強い住宅の需要がますます高まっています。
地震による被害を最小限に食い止めるためには、しっかりとした耐震構造が必要です。

今回は、耐震住宅の基本的な概念や必要性、そして建物の耐震性を向上させるための具体的なポイントについて詳しく掘り下げていきましょう。
また、耐震性を客観的に評価する耐震等級についても解説します。

松山市・伊予市・東温市・松前町・砥部町で新築を考えられている方はもちろん、家づくり中の方はぜひ参考にしてください。

耐震住宅とは

耐震住宅は、地震の揺れに耐えるように設計された住宅のことです。

1981年に大規模な改正が行われた建築基準法において導入されたのが、「新耐震基準」です。この基準を遵守し、耐震構造の工法で建てられた家が該当します。

新耐震基準は、震度5の地震では「ほとんど損傷しないこと」、震度6〜7の地震では「倒壊しないこと」、耐震等級1を取得していることを基本要件としています。

耐震住宅が必要な理由

日本は、過去十数年の間だけでも度重なる大規模地震に見舞われてきました。
2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2018年大阪北部地震、そして2024年の能登半島地震など。

今回の能登半島地震をきっかけに、地震に強い家は重要不可欠であると改めて再認識された方も多いのではないでしょうか。

家を建てるなら覚えておくべき耐震等級

耐震住宅の性能を客観的に評価する指標が「耐震等級」です。耐震等級は、2000年に制定された法律に基づき、建物の耐震性を3つのランクで示しています。

耐震等級1

数百年に一度発生する可能性のある地震に対して倒壊、崩壊しない程度とされています。
1981年の建築基準法の新耐震基準を満たす最低水準です。

震度6〜7の地震で倒壊しない程度とされていますが、ある程度の損傷リスクがあるため、少し不安が残ります。

耐震等級2

耐震等級1の1.25倍の地震で倒壊しない程度の建物の強度です。
学校や病院、災害時の避難所に指定される建物の最低基準とされており、一般住宅では長期優良住宅の認定も受けられます。

耐震等級3

耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる強度で、現在の最高ランクの等級です。
消防署や警察署といった防災拠点の建物は耐震等級3とされています。これから住宅を建てるなら、耐震等級3の家を選んでおくと安心です。

耐震等級はどのように求められる？

地震に強い家を建てるためには、建物の強度を確認する必要があります。そのためには、壁の強さ、部材の強さ、地盤・基礎の強さなどを計算・検討することが不可欠です。
耐震基準は、主に3つの方法で確認されています。

1. 仕様規定による建築確認

建築基準法では、一般的なほとんどの住宅に当てはまる木造2階建て以下でかつ500㎡以下の住宅を「四号建築物」とし、構造計算の提出を義務付けていません。

耐震性能を維持するために構造の仕様が規定された「仕様規定」が使用され、設計者はこの仕様に従って構造計算を行い、建物を設計します。

「四号建築物」では壁量計算のみでよいと法律で定められており、次で説明する「性能表示計算」や「許容応力度計算」をしなくても、最低限の安全基準である耐震等級１の建物を建てることができます。

2. 性能表示計算による建築確認

長期優良住宅にも認定される耐震等級2以上では、性能表示計算か許容応力度計算による構造計算が求められます。

性能表示計算は、使用規定による「壁量計算」の他に、床・屋根倍率の確認や床倍率に応じた横架材接合部の倍率などを検証して求められる方法です。

簡易検査も可能で、比較的労力とコストをかけずに耐震等級３を取得することもできます。

3. 許容応力度計算による建築確認

許容応力度計算は、柱・梁・基礎など全ての部材にかかる力を精密に計算し、詳細な調査を行います。

この計算方法では、性能表示計算よりも多くの耐力壁が必要となり、より強固な構造を実現でき、安全度は各段に増します。その分、時間と費用がかかりますが、建物の安全性が最も信頼できるため、アイホームでは許容応力度計算による設計を行っています。

許容応力度計算の重要性

許容応力度計算は、同じ耐震等級３でも性能表示計算よりも細かな計算が行われ、地震に対する強度が向上します。

性能表示計算がある程度標準的な条件で設計が行われるのに対し、許容応力度計算は個別の要素や条件を考慮し、より確かな耐震性を実現します。建築においては、地震リスクに備え、許容応力度計算を検討することが重要です。

アイホームでは、ご家族の安心安全を守るため、家の大きさに関わらず、すべての建物を許容応力度計算によって設計を行った耐震等級3を取得しています。

強い揺れに備えるには？耐震・免震・制震の違い

住宅の地震対策において、耐震、免震、制震という3つのアプローチがあります。

耐震

耐震は、地震の揺れに対して建物そのものが耐えることを目指す手法です。耐震住宅はこの考え方に基づいています。建物が揺れに対して強い構造を持ち、倒壊を防ぐことが主な目的です。

免震

免震は、建物を地震の揺れから守るために、建物と地盤との間に震動を吸収する仕組みを導入する手法です。地震の際、建物が地盤と独立して揺れるため、建物にかかる負担が軽減され、被害を最小限に食い止めることができます。

制震

制震は、地震のエネルギーを吸収・制御する仕組みを導入する手法です。主に制震装置を使用して、地震の揺れを減衰させることで建物への負担を軽減します。耐震と免震を組み合わせたようなアプローチと言えます。

これらの手法はそれぞれ特長があり、建物の用途や地域の地震の特性に応じて選択されます。建物の安全性を向上させるためには、これらの地震対策手法を検討することが重要です。

アイホームでは、許容応力度計算による耐震等級3に加え、揺れのエネルギーを吸収する制震ダンパーを組み合わせ、地震に強い家づくりを行っています。